最終更新日 2022年12月19日
目次
はじめに
昨今の感染症拡大に伴って、対面営業をするタイミングが減少してきており、WEBやSNSなどのデジタルツールを使った集客・販売の重要性は高まってきております。
しかしながら、中小企業ではWEB運用に長けた社員がいないことも多く、自社で何をしていいか分からない。
外注したけど、業者提案の良し悪しが見極められないので、結局成果が出ないというケースも少なくありません。
今回はWEB集客のための一つの手法として、「中小企業でも自社で運用できる、且つ数万円程度と安価に出稿できる」おすすめのデジタル広告を紹介します。
本記事で「どんな広告媒体が使えそうか？」「自社商品サイトの告知に使えそうか？」を考えるための前提知識を身につけていただければ幸いです。
なぜWEB集客に広告を使うのか？
お金をかけずにWEB集客を行う方法も勿論あります。今後の記事でその手法についても解説する予定です。
しかしながらお金をかけないでWEB集客を行う方法は、手間もしくは時間がかなりかかることが多いです。
そのためすぐにでもWEB集客をしなければいけないような場合は準備が間に合いません。
特に季節性のある商品のWEBサイトや、一時的なキャンペーンサイトへの集客を行いたいような場合は向かないことが多いです。
そのような場合は多少予算をかけてでも、WEB広告やSNS広告を用いた集客をおすすめします。
ここからは、中小企業でも代理店を通さず利用を検討できる、代表的な広告媒体の種類と特長についてご紹介していきます。
Googleリスティング広告
まずはGoogleのリスティング広告です。
これはGooogle検索をしたときに、検索ワードと関連するWEBサイトが上位に広告として表示されるようなものです。
以下のような検索広告はみなさんも見たことがあることと思います。
特長
Googleリスティング広告を実施する最大のメリットは、ニーズが顕在化している人達をWEBサイトに集められることです。
検索をして調べている時点で、その分野に興味を持っているため、皆様の商材の購入を真剣に検討してくれやすい層をWEBサイトに集めることができると考えられています。
そのため、例外もありますが、多くの場合まずはGoogleリスティング広告から出稿検討されることを当事務所ではおすすめしております。
日額千円程度から広告出稿することができることも、中小企業が実施するには魅力的ですね。
注意点
注意すべき点としては、どんな検索ワードで広告を出稿するかはよく調査して決める必要があります。
多くの事業者が出稿しているキーワードは、競合の多さから1クリックあたりの広告費が高くなってしまう可能性もあります。
ご相談いただければ、どんなキーワードで出稿すると良さそうかご提案することも可能です。
Facebook広告
続いて紹介するのは、Facebook広告です。
Facebookのタイムラインなどに出てくる、画像や動画付きの広告で、こちらもFacebookを使っている方ですと一度は見たことがあるのではないかと思います。
画像や動画で、商材の魅力などを訴えかけたい時に使える広告媒体です。
ターゲティングした人の、Facebookタイムラインなどに表示される広告なので、まだ商品の存在などは知らないけど、買ってくれる可能性がある潜在層に向けた広告になります。
Instagramを運営しているのも、Facebook社（現Meta社）なので、ここでのセッティングに慣れておくと、Instagram広告を打ちたい時に応用しやすいという側面もあります。
Googleのリスティング広告と併用して使い分けるなど、お客様の属性や検討段階を考慮し広告戦略を立てて、有効に活用しましょう。
特長
実名で居住地や家族構成・職業など様々な個人情報を取得しているというSNS自体の特性を活かして、精度の高い広告配信を行えるという点が挙げられます。
上記のような、居住地や年齢をターゲティングして広告を打つことが簡単にできます。
店舗を持ってビジネスをしている方などは、その店舗付近の方に広告配信をして集客している事業者様も多いですね。
他にも職種や既婚か未婚・興味の対象などで、詳細にターゲティングが可能なので、想定顧客にマッチするように設定すると大きな効果が期待できます。
注意点
Facebookの日本国内主なユーザー層は、30代から40代最も多く、ビジネスパーソンの利用者が多いと言われています。
取り扱う商材の想定顧客層が、そのSNSユーザ層とマッチしているかを考慮して媒体選定をする必要があります。
Twitter広告
続いてはTwitter広告についてご紹介します。
こちらはTwitterのタイムラインに流れてくる画像や動画が着いた広告投稿や、おすすめユーザーとして広告出稿したアカウントが出てくるようなものです。
そのユーザー数の多さは広告媒体としてとても魅力的です。
2022年10月現在、日本国内でSNSとしては、LINEに次ぐユーザー数を誇ります。
10代〜30代のユーザーがボリュームゾーンですが、男女問わず幅広い年代に利用されています。
特長
有用な内容の広告であれば、『リツイートをされることにより二次拡散が起こりうる』ということが大きな特長です。
これにより、他の広告より大幅に安くに多くの人に見てもらうことが可能となります。
また上の図のような設定画面で、フォロワーを増やすタイプの広告を使うと、自社アカウントにフォロワーが増やすことができます。
そうすれば、その後広告を打たなくとも、多くの方に情報発信することが可能となります。
注意点
気軽に情報発信ができるSNSだからこそ、日々多くの情報がTwitter上では流れていきます。
そのためしっかり広告内容を設計しなければ、広告表示されても読んでも貰えずスクロールされてしまう恐れがあります。
またFacebookほど個人情報を収集しているSNSではないので、ターゲティング設定も事前に「どうセッティングすれば、想定顧客に届くか？」をよく考えて行う必要があります。
最後に
他にも様々なSNSが流行っていて、現在だと上記のようなSNSは流行していないのでは？などとお考えの方もいらっしゃるかもしれません。
しかしながら、実際にほぼ全てのSNSで広告出稿をしてきた当事務所の経験として、ビジネスに役立つ広告媒体という観点では、上記の3つが多くの場合おすすめできる選択肢です。
（勿論業種によっては、最適でない場合もあります。）
また外注する場合、Google広告の代理店であったり、Facebook広告の代理店のような事業者様ですと、自身の得意領域やつながりのある媒体で広告出稿を出す方向に話が進みがちです。
しかし当事務所は、媒体の制約などが特にありませんのでフラットな目線で、お客様の商材に最適と思われる媒体選定からお手伝いさせていただきます。
また広告代理店的なご支援以外にも、お客様の会社内で全て広告運用を完結できるように、担当者の教育支援をするという関わり方も提供しておりますので、ご希望に併せてぜひご相談ください。
