最終更新日 2022年10月24日
WEBサイトの活用の為に、Google Analyticsを使い始めると、このデータは何を表しているの?と疑問に思うことも多々あると思います。
今回はGoogle Analytics(以下GA)で取れるデータの中で、流入元のデータの読み方と打ち手の考え方について解説します。
※まだGAを設定していない方は、こちらの記事を参考に是非設定ください。
目次
流入元の種類
ユーザの流入元については、いくつか種類がありますがそれが何を指すのかを理解していないと、サイト訪問者がどうやってあなたの会社のサイトに訪問しているのかは分かりません。
この章では以下画像のようなGAでの分析画面で使われる、流入元の種類を紹介します。

Organic Search
有料広告以外のGoogle検索やYahoo検索からの流入のことです。
どんな検索キーワードから流入しているかまで知りたい場合は、Google Search Consoleにて情報取得可能なので併せて確認してみましょう。
Paid Search
Googleなどのリスティング広告(※)からの流入のことです。
※リスティング広告とは、Google検索したときに上位表示されているサイトの中で左上に広告マークがついているようなものです。
Direct
ブックマークや直接URLを入力してきの流入や、アプリ連携などからの流入のことです。
この種の訪問が多い場合、よく訪問してくれるサイトや会社のファン層が確立出来ている可能性が考えられます。
Organic Social
TwitterやFacebook、Instagram、LinkedinなどのSNSの投稿の中で記載したサイトURLリンクからの流入のことです。
※但しSNS広告からの流入は除きます。
Paid Social
TwitterやFacebookなどのSNS広告からの流入のことです。
Referral
他の人のブログや他社サイトに貼られた、自社サイトURLリンクなどからの流入のことです。
営業メールや、メールマガジンなどのE-mailに貼られた、自社サイトURLリンクなどからの流入のことです。
最適な流入経路とは?
最適な流入経路は、どんな商材や性質のページなのかによって変わってきます。
以下の図は、長期的な施策を取らないと増えにくい流入経路なのか?(横軸)と一度その流入経路を確立したら持続しやすいのか?(縦軸)にあらわしたものです。

例えば、今年の夏限定の季節商品を売り出すためのWEBページを作ったとします。
その場合はすぐにお客さんにページを見てもらう必要があり、広告(Paid~)やSNS告知(Social)により一時的な訪問であったとしても、短期的にWEBサイトに集客することが有効だと考えることができます。
(冬になったら、不良在庫化してしまうので急がないといけません!)
一方恒常的に売っていきたい、会社の主力製品のWEBページの場合はどうでしょう?
立ち上がりに多少時間がかかったとしても、恒常的にWEBページへの流入を確保していく必要がありますよね?
その場合はWEBコンテンツの内容を充実させたりして、検索上位に上がる(Organic Searchの流入経路を充実させる)工夫をすることが今後の活動として考えられます。
このように、どんなページかや商材かによりその後すぐやるべき行動は変わってきます。是非自社の事情と照らし併せて考えてみましょう。
現状分析と今後の活動の考え方

会社名や商品名による検索流入が多い場合
Organic searchによる検索流入が多く、どんなキーワードで検索されているのかをGoogle Search Consoleにて調べると、ほとんどが会社名や商品名で検索流入が起きている場合、会社名や商品名の知名度はある程度確立されている可能性が高いです。
一方で既に会社や商品を知っている人以外はあまりサイトに訪れていないことから、新規顧客開拓にはあまりWEBサイトが役立っていない可能性があります。
今後の活動として、顧客像として当てはまる人が検索しそうなコンテンツを、WEBサイトに増やしていくことが選択肢として考えられます。
ex キャンプ用品を扱う会社で自社サイト内のブログコンテンツにて、オススメのキャンプ場紹介記事を書いてみる
広告からの流入が多い場合
Paid SearchやPaid Socialからの流入が多い場合がこちらに該当します。
広告を打ち始めたばかりの頃はこのような状態でも仕方ないことがありますが、いつまでもこの状態であれば今後の活動を見直していくことも大切です。
広告の投資対効果を計算して、もし広告経由で売れた商品の利益より広告費用が上回っているようであれば、今すぐ広告を見直す・止めることを検討しましょう。
サイトへ継続的な訪問や一定のリピートオーダー率が確保できていれば、現状のままで問題ない場合もあります。
最後に
自社サイトへの訪問者の流入経路から、自社の置かれている状況の分析方法を簡単に解説しました。
他の情報と組み合わせることで、より精度の高い分析とそれに基づく打ち手を考えることが出来るようになります。
このように経営に役立つ情報の宝庫であることから、現代の会社経営において会計知識などと同様にデジタルマーケティングの知識は必須スキルとなっています。
しかし実際にそのようなスキルを持つ人材は未だ少なく、多くは大企業に抱えられてしまっているのが現状のように思います。
中小企業でも経理担当者のように自社内で抱えることが出来るように、デジタルマーケティング人材の育成のための研修も承りますし、当事務所をみなさんの会社のマーケティング部のように使ってもらっても構いません。
是非うまくご活用ください。